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シニアが元気!

 3月19・20日に佐賀市で「ICTマスター共育研修」が開催されました。これは佐賀県とMS社との協働プログラムに関する覚書を締結に関する事業の一つで、今回は「シニアネット佐賀」の方々が受講されました。私もシニアに混じって受講させてもらいました。
 皆さん非常に熱心で、若いこちらの方がタジタジでした。でも、講師の青山先生の巧みな話術でリラックスして受講することが出来ました。

 19日には“きっと、もっと、はっと!”知事が視察にみえられて、意見交換を行いました。ここでもシニアの方は熱い発言をされていました。

 本当に今はシニアの方が元気ですね。
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by paas99 | 2009-03-21 21:55 | 地域情報化
地域情報化の人材育成
 慶応大学が社会人向けに実施しているe-ラーニングを平成19年度から受講しています。平成19年度は特別に修了証明書の授与の授与はありませんでしたが、平成20年度は修了証明書が授与されました。
 このプログラムは地方にいては受講するのが無理な、広範囲な内容が家に居ながら受講出来て大変為になります。それに修了証書の授与をもらうと、何だか偉くなった気がしたりします。


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慶應義塾大学 -地域情報化の人材育成研修事業-文部科学省「社会人学び直しニーズ対応教育推進プログラム」採択事業


文部科学省「社会人学び直しニーズ対応教育推進プログラム」とは
文部科学省では、大学、短期大学、高等専門学校における教育研究資源を活用した、社会人の再就職やキャリアアップ等に資する優れた実践的教育への取組を推進する「社会人の学び直しニーズ対応教育推進プログラム」を平成19年度から実施しています。

これは、社会人が持つ「学び直し」に対するニーズに大学等(短期大学、高等専門学校を含む)が教育研究資源を活かした優れた学習プログラムを開発・実施することを促進するもので、社会人が学び直しをする際に良質な教育プログラムを普及させ、再チャレンジを可能とする柔軟で多様な社会の実現することを目的としたものです。

慶應義塾大学デジタルメディア・コンテンツ統合研究機構の『地域情報化の促進を担う人材を育成し、情報化企画を創出するための研修』(略称;地域情報化人材の育成研修)事業は、このプログラムの採択を受け、実施しています。

「地域情報化人材の育成研修」事業とは

本事業が目指すもの
”地域における情報化の最適な活用を実現する人材育成”
地方分権の流れの中、地域活性化のために、観光、産業、起業支援等に関する様々な取組みが立案、実行されています。ICTの利活用による「情報化」は、こうした取組みにとって不可欠ですが、うまく活用できず、活性化が進まない例も見受けられます。

慶應義塾大学は、これまでにも文部科学省や経済産業省の「草の根eラーニング」施策において、「地域情報化論」「人的資源管理」等のMOTプログラムを全国50箇所の学習センターで数千人に提供、特に佐賀県においてはNPOを支援し、産学連携による地域活性化のモデルとしてアントルプレナー育成モデルを構築してきました。

本事業は、こうした実績を踏まえ、地域における情報化の最適な活用を実現する人材育成を目的として行うものです。

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by paas99 | 2009-03-21 21:53 | 地域情報化
第4回地域SNS全国フォーラム
 昨年の10月17日、18日に佐賀で行われた「第3回地域SNS全国フォーラム」に引き続き、「第4回地域SNS全国フォーラム」が京都府宇治市で3月7日、8日の両日に開かれます。
 このフォーラムに佐賀県のSNSを代表して「ひびの」から、1人の会員の取り組みがマスメディアを介して地域社会に広がった「段ボールコンポスト」の取り組みを紹介します。初日分科会「地域で取り組むエコな話」で、「ひびの」会員で北方町の下田代満さん(59)が実践、提唱する「段ボールコンポスト」を報告する。

 「段ボールコンポスト」とは家庭から出る生ごみをピートモス等の基材とともに段ボール箱に入れ、その中で減量・堆肥化を行うものです。




第4回地域SNS全国フォーラムin宇治のサイトはこちら
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by paas99 | 2009-03-04 22:25 | 地域活性化
弱者の強み
 先日マイクロソフトとの包括的な事業の覚書に調印したばかりですが、早くも地域活性化を目指した本格的ICTモデル事業が動きだします。
 大都市への一極集中によって、地方は人口減少と高齢化が進んでいます。特に過疎の村は限界集落となり、インフラ整備も進まず取り残されています。
 そんな中、過疎の村でもアイデア次第では全国に注目を集める事を証明したのが、徳島県上勝町の「葉っぱビジネス」です。上勝町ではICTを活用した事が、成功の大きな要因でした。

 既存の地域活性化事業は、大きな施設にお金を注ぎ込むハード偏重の事業が主でした。
 しかし、バブル崩壊後は、こう言った事業は施設の利活用が進まず維持費ばかりが嵩むだけとなっています。これはハードにばかり予算を回した結果、中長期的な観点での運営面(ソフト面)にお金が回らなかった事が要因の一つと考えられます。いくら施設が立派でも、それを運営するビジョンが無ければ長続きしないと言う事です。
 この反省から最近ではハード偏重主義から、ソフト重視へと移行する考えが出てきました。

 まさにICTの活用はその流れに沿って動きです。
 ICTにもインフラ整備や、最低限の設備投資は必要です。
 しかし、ハード偏重型の事業と違い、最初は小規模で初めて、事業の進行に応じて徐々にバージョンアップする事が可能です。また、事業の見直しが発生しても、柔軟に対応が可能です。お金が無い地方の自治体でも、アイデア次第でアクションを開始出来る、弱者向きの事業モデルと言えます。

 このICTモデルでは、発想力やコンテンツ力が重要となってきます。
 しかし、素晴らしアイデアなど早々出て来る物ではありません。ましてや地域内の特定の人間だけが頭突き合わせて考えても、何の良いアイデアは浮かびません。
 ここでICTの「C」の部分「コミュニケーション」が有効になってきます。地域内の多くの人とのコミュニケーションにより、地域の活力が上がってきます。同時に外のより広い世界からの情報収集や、先進地の方々とのコミュニケーション中から新しいアイデアが生まれます。結局、人と人との繋がりの中からしか、イノベーションは生まれないのです。
 富士町の試みが佐賀県全体、果ては日本全国に新しいムーブメントを生み出す切っ掛けとなる事を期待します。

【追記】
 ちょっとだけ本音を(^_^;)
 実は私は玄海町に対して2年ぐらい前から、これに近いモデルを提言してきました。しかし、町は全く興味を示しませんでした。時代が変わり情報化の重要性が分かってきた今になって、町は慌てています。
 この記事を見た時に正直、「やられた!」と言ってしまいました。



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富士町モデルにICT地域づくり 佐賀新聞(2009/02/20)

 佐賀県は新年度から佐賀市富士町をモデル地区として、ICT(情報通信技術)を活用した地域づくりを進める。パソコン指導から特産品の電子商取引まで、包括的に取り組む3年計画のプロジェクト。住民にICTの便利さや楽しさを広めるだけでなく、「葉っぱビジネス」で全国的に知られる徳島県上勝町のように収入確保も狙って「情報化ビレッジ」の形成を目指す。

 富士町は本年度末までにブロードバンド(高速大容量)が整備される予定。情報通信基盤が整い、農産物や温泉、観光施設など売り込む資源にも恵まれているため、モデル地区に選んだ。

 計画ではICTになじみのない中高年や高齢者などを対象に、携帯電話やパソコンの活用講座を開催。講座だけでは習得が難しい人にはパソコンの設定から個別指導も行い、ICT活用を浸透させる。

 情報の発信・共有を図るため、地域ポータルサイトのシステムも開発。ブログや登録者同士で情報交換するSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)などが利用できるようにするほか、特産物の電子商取引も可能にする。

 運営体制として県を中心に、情報関連企業やインターネット関係のNPO法人、農産物直売所などに呼び掛けて事業組合を設立。それぞれの得意分野を生かし、連携して進める。予算は経済対策の基金などを活用する計画で、新年度は約4900万円を組んでいる。

 徳島県の山あいにある上勝町は過疎化、高齢化に悩んでいたが、ICTを活用してモミジやカエデなどを日本料理の彩りとして販売。「葉っぱビジネス」の成功が全国的に注目を集め、町の活性化につながった。

 県情報・業務改革課は「まずは住民にICTを身近に感じてもらい、上勝町に続きたい。富士町を成功事例として県内全域へ広げたい」と話す。
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by paas99 | 2009-02-20 22:12 | 地域情報化
佐賀県の提案型公共サービス改善制度
 佐賀県が進めたいる「提案型公共サービス改善制度(協働化テスト)」の平成21年度「県業務の担い手のあり方についての提案書」に応募していた、チームUの提案が採択されました。


※提案内容 
 佐賀県高度情報化推進協議会は、ICT の利活用の促進が中心課題である社会状況の中で、県内のCSO とも連携を図り、豊かで住みよい地域社会の実現にICTを効果的に活用していくため、県内各地域における情報化の推進を図ることを目的としている。
 しかし、県内で行われている多種多様なCSO 活動においては、ICT の利活用が一向に進んでいない現状である。そのため、この協議会の事業の中で、県内のCSOのICTの利活用の促進するためCSO団体との交流を図るための企画(意見交換会、講演会、研修会等)に協力し、周知等については、側面的に支援する事業協力を提案したい。


 それに先立って県では 協働化テストで提案されたCSO(市民社会組織)に対する意見交換会を、12月26日に開催するようです。その意見交換会への参加依頼が、チームUにも来ました。IIHOE[人と組織と地球のための国際研究所]代表者の川北秀人氏も参加されるとの事です。
 果たして、有意義な意見交換が出来るかは佐賀県のCSOの本気度次第ですね。
 
 川北秀人 氏



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 当日、協働化テストに関するCSO(Civil Society Organizations:市民社会組織)の意見交換会に行ってきました。ワークショップ形式で、IIHOE[人と組織と地球のための国際研究所]代表者の川北秀人氏がファシリテーター勤められました。
 川北氏はこのCSOとのワークショップに先駆け、午前中に県庁で関係課(建築住宅課、情報・業務改革課、県民協働課)から事例発表と意見交換を行われています。それを踏まえ、午後よりアバンセにてCSOとのワークショップを行うスケジュールだったようです。


 内容としてはまず2例のCSO事例発表が行われた。
◎まちでくり活動支援事業 (佐賀県CSO推進機構)
◎協働化テスト (さが西部市民活動サポートセンター・フロンティア)


 次に参加者との全体的な意見交換を行いその後、少人数の班に分かれ「H21~23年度の協働化テストもっと良くする5つの提案」を協議し、発表を行った。
 提案は下記ですが、つまりこれは現在の協働化テストの問題点でもあると理解していいいでしょう。3年目に入った協働化テストも、色んな問題点が浮き彫りになって事業が停滞気味となっているようです。そして問題点を抱えながら、一般への認知度は依然低いと言わざろう得ません。
 もっと個々のCSOが連携し易い仕組みが必要だと痛感しました。
◎目的明確化・視覚化
◎説明会で相互理解充実
◎年間スケジュール明示
◎制度・手続きのメリハリ
 (小規模なら課長決裁)
 (国の予算を取りに行く)
◎成功事例・実績の発信!
◎身近な事例のメディア発信
 (「実はあの事業は協働」)
◎民間企業との連携
◎CSOのデータベース
◎年1回の親睦会開催!
◎育成期間として予算確保
◎県民1人1提案!→回収→ランキング→映画化
◎民間コーディネーター任命・配置
◎目的など発信強化
◎コーディネーター力強化
◎県職員の理解促進!
◎重点テーマ特定
◎考える会が課を表彰!
◎市町への働きかけ・連携
◎表彰制度
 (「協働大賞」)
◎目的共有・県民生活改善
◎複数年で
 (例:2年間)
◎名前のとおりに!
 新規も廃止も受け入れる
◎成果発表の場を:金額ごと
◎PR強化→団体・職員全員で
◎外部委託の改善!
 例:50%→75%→100%
◎「協働化テスト」の名称変更!
◎中・高生を巻き込む!

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by paas99 | 2008-12-28 16:47
玄海町次世代エネパ提案決定
 先日の日記に書いた経済産業省の「玄海町次世代エネルギーパーク(仮称)」に対する、公募型プロポーザル方式による基本設計業務委託業者が決定しました。以下3団体が募集した結果、『NTT ファシリティーズ』に決定しました。
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玄海町次世代エネルギーパーク(仮称)基本設計プロポーザル結果について
株式会社 NTT ファシリティーズ  代表取締役社長 森 勇
玄海町次世代エネルギーパーク(仮称)基本設計業務特別共同企業体  代表者 牧 敦司
GNE建築設計業務特別共同企業体  代表者 田中 省二

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 NTT系の業者が基本設計業務委託したのならば、FTTH網の早期整備も折衝すべきです。
 将来のITと環境とエネルギーの融合を考えれば、絶対必要ではないでしょうか。


  
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by paas99 | 2008-12-14 17:40 | 地域活性化
ケータイで地域活性化
 総務省は平成20年11月5日に「ふるさとケータイ創出推進事業」に係る提案の公募開始しました。
 携帯電話の利活用により、地域の高齢者や子どもの安心(医療・介護・健康・安全)をサポートするサービス等を行う「ふるさとケータイ」(地域を支援するMVNO)の創出を推進し、暮らしの安全・安心の確保、地域のつながりの復活、地方の再生及びユビキタス社会の構築を実現するため、「ふるさとケータイ創出推進事業」を行う予定であり、今般、その提案を公募します。

 

 「ふるさとケータイ事業」への提案募集は年度当初にも実施され、4月14日までに法人・団体が38件、個人が2件提案が提出されました。
 今回は2009年度中の事業開始を目指す地方自治体を公募で3か所程度選び、5000万円程度をそれぞれに交付する方針だそうです。

 この事業は自治体自身が移動体通信事業者となる事が要ようですね。MVNO(仮想移動体通信事業者)とは言え、事業主体となる事で自由な事業展開を行えるからです。その分、確りした計画と運営が必要にはなってきますが、やり方によっては過疎の農村の活性化につなげられると思います。
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by paas99 | 2008-12-07 16:44 | 情報通信政策
農地法改正案、通常国会提出へ
 今日の自民党と民主党の党首会談で麻生首相は、通常国会を来年1月上旬召集を表明しました。その通常国会へ農家にとって歴史的な法案が提出されます。「農地法改正案」がそれです。
 
 戦後の1952年に制定された農地法は、耕作者自身が農地を所有する「自作農主義」の理念としています。そのために他業種からの参入は極端に制限されていました。
 しかし、今回提出される改正案では、この規定は削除し、利用を重視した制度に抜本的に見直すものとなっています。

 現在の農地法では農地の所有と利用は農家と農業生産法人に認められてますが、同法人は「役員の過半が農業の常時従事者」と厳しい要件となっています。これを緩和し、株式会社など「農業生産法人以外の法人」にも利用を認めるのが改正の要点です。
 これは株式会社は勿論、今まで直接、農業経営に参画できなかった農協も直接経営に参画出来るようになります。農家は否応なく農地集団化・法人化の流れの中に巻き込まれる事になります。
 これからの農家は単なる生産者だけではいられなくなります。農地を資産とした投資家、また企業経営者的感覚が必要となると言うことです。
 この時代を生き抜くには、情報こそが大きなカギを握っています。厳しい時代となるでしょうが、チャンスであることも間違いありません。
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by paas99 | 2008-11-29 21:17 | 農業経営
農業の大転換期
J-CASTニュースより
パソナが農業への「人材派遣」開拓 農業にはビジネスチャンスが

株式会社パソナ代表取締役グループ代表兼社長
                     南部靖之氏



大手人材派遣会社パソナグループが農業に本格参入します。
既に居酒屋チェーンのワタミや、セブン&アイ・ホールディングス等の多様な企業が農業への参入を果たしています。
食の安全に対する国民の意識が変わってきた現在、当然の流れです。
国民は安全の保証が欲しいのです。
これを実現するには、生産から販売までをIT技術を使い効率よく一元管理する事が必要です。
また、いくら良いものを作っても売れなければ意味がありません。
ここでも企業の情報戦略に基づく、営業・販売が不可欠です。
つまり情報が総ての要なのです。
これは今後の農業経営にITが必須であることを表わしています。

この様な大転換期には、農家や農協も抜本的な意識改革なくしては、生き残れないでしょうね。
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by paas99 | 2008-11-04 22:28 | 農業経営
「明快な因果律」が、仮想世界全般を維持する。
面白いコラムを見つけました。
NIKKEI NET[2008年10月24日]新清士氏の『「セカンドライフ」はなぜつまらない 仮想世界のコミュニティーの本質』です。
その中でこう語られています。
仮想世界全般について、「明快な因果律」を持って自分の活動の結果をすぐに見ることができたほうがユーザーのやる気を引き出せるだろうと考えている。

その通りだと思います。人は仮想世界に現実世界から解放を求めます。その仮想世界が、現実世界と変わらなく複雑ならば誰も入っていかないでしょう。

また、ゲームコミュニティーを下支えする3タイプのオピニオンリーダーにつても語られています。

◎他のユーザーを盛り上げるように力を注ぐ「コミュニティー内活性化リーダー」

◎ブログや情報サイトなどを運営したりすることで多くのユーザーに情報提供する役割を担う「ネット世論形成リーダー」

◎様々なゲームを遊びながら新しい発見を持ち込んでくる「ゲーム横断的活動派リーダー」


すべての機能を果たすような一人の万能のリーダーいません。
複数のリーダーの活動がかみ合う分業が生まれることでコミュニティーが形成されるそうです。
これを分かり易く説明したのが下の図です。

コミュニティー活動の五角形モデル


結局、仮想世界も現実世界と同じに、色々の個性に支えられている言う事だと思います。
だだ、肩が凝らないように現実世界より複雑化を排除した方が良いのでしょうね。

 自然発生的にリーダーが生まれることが理想でしょうが、日本のネット社会は匿名性が強くそこまでには至って居ないのが現状でしょうかね。
 地域SNSフォーラムでボンディング型とブリッジング型と言う、二つの事を行う存在の必要性を話されていました。

 いうなれば「魚の群れ」と同じです。魚の群れには明確なリーダーは存在しません。それなのに秩序立って動いているように見えます。最近の研究では個々の魚は自分に近くの個体と同じ動きをし様とするそうです。つまりお隣の真似をするのです。それがそれがあの動きを生み出すとか。
 まさに日本のネット社会その物です。日本のネット社会にも欧米のネット社会の様な顕名の強いリーダーがこれからは必要なのかも知れません。

 しかし、欧米型ネット社会をそのまま模倣するのでは無く、日本の独自の自然に生まれる緩やかな共同体的要素も捨てるべきでは無いと思います。今こそ日本型ネット社会モデルを形成する時期に来ているのではないでしょうか。
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by paas99 | 2008-10-29 23:06 | ソーシャル・キャピタル